将来のために何か特別なスキル・資格を取得しようと考えている学生は多いでしょう。将来に備えてそのような考えを持つのは良いことですが、そのスキル・資格が将来性のあるか・いつの時代であっても通用する汎用性があるか、考えなくてはいけません。
今回は、大学生が今のうちに取得しておくべきスキル・資格、将来性のある業界・企業の特色などについて、詳しく解説しましょう。
将来さらに成長する業界5選
就活をする際は、「自分がどんな仕事に適しているか」「自分の特性・個性は何か」といったことを分析することは必須ですが、業界の動向を調べることも大事です。
いくら自分が好きな仕事に就けても、その業界に伸びしろがなく衰退してしまうと、仕事そのものがなくなってしまいます。
では、現在活気を見せており今後も成長する可能性のある業界とはどこなのか、次より紹介しましょう。
IT業界
あらゆる分野においてその存在が浸透しており、今後ますます隆盛を誇ると予想されているのが、IT産業です。さまざまなデバイス・ECサイト・web広告など、ITに関する仕事はあとを絶ちません。あらゆる分野において常にニーズがあるのがIT業界といえるでしょう。
そしてIT業界の特徴は、最新情報が早いペースでアップデートされる点です。他の分野と比較した場合、IT産業はまだまだ歴史の浅い業界であり、それに加えて最新の設備の急速な発達により、どんどん情報が更新される現状となっています。
そのような状況に対して常に問題となっているのが、慢性的な人材不足です。最新の情報に即座に対応できる人材が少ないため、常に新しい人材を求めています。将来ますます需要が高まるのがIT業界といえるでしょう。
エンタメ業界
IT業界と並びいつの時代でも常に強いニーズがあるのが、エンタメ業界です。ひとくちにエンタメといっても、映画・音楽・ゲーム・アニメ・漫画とその種類は多岐に渡ります。
また先ほどのIT業界の話にも通じる話ですが、近年ではネット配信が定着しており、スマホ・タブレットなどネット環境さえ手元にあれば気軽に観れるといった強みがあるのも特徴です。
定額配信サービスであるサブスクリプションの普及も、業界の躍進の大きな理由といえます。今後も従来にはない提供ツールが登場して、ますます発展すると予想されているのがエンタメ業界といえるでしょう。
医療・福祉業界
人間の生活において重要な要素を占めるのが医療です。特に年齢を重ねると、若い時のように多少無理をしても健康体でいられる身体をキープできなくなり、また自分だけでなく親の介護などの問題も発生します。
また、少子化・高齢者社会の加速・コロナ禍により、ますます人材育成・環境の充実が重要視されているため、国・自治体・民間企業ともに、今後ますます重要度が高まるという現状です。
また、ヘルスケアの分野も近年で注目が集まり、企業でもケア対策を行なっています。この分野はまだ歴史が浅く、身体の症状に比べるとわかりづらいメンタルの分野なので、まだまだ研究の余地があり、今後ますます規模が拡大するでしょう。
農業業界
日本の文化・歴史に根深い関係である農業業界も、今後ますます需要が拡大する産業といわれています。農業業界が長年にわたって抱えているのが、少子化・高齢化による後継者・人手不足です。しかしテクノロジー・ITの急激な進歩により、生産過程・流通過程の効率化が劇的に進み、農業業界は人手不足の解消の糸口を掴みかけています。
生産過程ではAIを搭載した農業用ロボット、販売過程ではD2Cサービス（生産者から消費者へ直接販売できるサービス）が普及しつつあるのが、この業界の現状です。
低コストで大量生産タイプ・高級志向の消費者を対象としたターゲット限タイプといった2極化が進むといわれています。
宇宙開発業界
現在アメリカを中心に普及が進み、今後日本にも大きな影響が出ると予想されているのが、宇宙開発業界です。現に海外の宇宙開発企業「Space X」は、驚異的な評価額を獲得しています。
人工衛星もここ数年内で万単位での打ち上げが予定されているため、今後国内・国外ともにますます活性化するといっていいでしょう。
将来性のある企業の特徴
「現在どんな業界に活気があるのか」「その中に自分が気になる業界はあるのか」
社会に出て成功するには、そのような点を確認することが大事です。
しかし、いくら需要のある業界に在籍する企業でも、将来性のある企業・そうでない企業があります。では、将来性のある企業とはどんな特徴があるのか、以下よりその特徴を説明しましょう。
社員教育が充実している
将来性のある企業に共通することは、社員教育に力を入れている点です。社員教育を丁寧に行なっているところは、「人材＝企業の大事な宝」という認識があります。
新入社員はこれからキャリアを積んで企業の将来を背負ってもらう存在です。そのような大事な存在を適当に扱うと、企業全体のパフォーマンスも低下して非効率的といえるでしょう。
しかし、社員教育に力を入れておきながら、企業として伸びないところもあります。そのようなところは、昔ながらの徹底したパワハラ指導を実践しているのが特徴です。
この場合、厳しい指導によって一時的ながら新入社員が上司の言うことに従う効果が出ますが、過酷な環境についていけず、退職するというパターンになります。
「パワハラ指導により人材が定着しない→慢性的な人手不足のため1人で多くの業務を手掛ける→労働環境の悪化」と言う悪循環を生み出し、その結果、その企業はブラック企業と化すでしょう。
将来性のある企業は、その悪循環になる要素を排除しているので、良い人材が育成されて、その結果、企業全体のパフォーマンスが向上します。
顧客と向き合いながらも迎合はしない
企業経営で大事なのは消費者のニーズに対応することですが、顧客と向き合う＝迎合することは同じ意味合いではありません。消費者の市場の流れを読み取る、常に顧客の希望に応えることは大事なことです。しかし何でもかんでも顧客の言いなり、クレームをすべて受け入れることは企業にとってマイナスになるでしょう。
自身の製品・サービスに不備があると決めつけずに、「顧客の言い分は本当に正しいことなのか」という点も考えなくてはいけません。
特に企業に在籍していてある程度のキャリアがある人は、悪質な顧客から社員を守ることも一つの仕事です。自分の意思がなく企業側ー顧客の意見に流されるだけだと、良質な仕事はできません。
また、製品・サービスもただ顧客に迎合しただけだと、一時的な需要があったとしても長続きしません。先のことを考えずにただ迎合を繰り返すと、その企業の将来性はないといえるでしょう。
最新情報を取り入れる柔軟性
主体性を持たずに市場動向・顧客の意見にただ流されているだけでは、企業としての将来性はありません。かといって、昔の価値観・成功体験を大事にして、新しいものを取り入れない姿勢も、企業としては危険な状態といえます。
先述したパワハラ指導がその代表格で、「仕事は苦労するのが当たり前、学生時代の考えでは社会人は務まらない」といった考えを実行している企業は、未だに少なくありません。
確かに学生時代に遊び過ぎて、ビジネスマナーをまったく身に付けずに就職をしたという人もいるでしょう。社会の厳しさを教えることは決して間違ったことではないのですが、そのような方法論だと、退職者が続出して常に人手不足という結果が出ています。
現在はどのような方法論が効率的であるのか、しっかりと最新の事情を取り込んで、業務に取り入れることが大事です。また製品・サービス開発においても、さまざまな情報を収集したうえで、いかに他社との差別化が図れるかというポイントを、理解できる柔軟さが必要といえます。
決断力・行動力がある
企業の経営は、上層部の簡単な思いつきで実践してはいけません。1人の浅はかな思いつきですべてを決めてしまうと、企業全体が影響を受けます。その影響が良い方向に行けば問題はないですが、上層部の読みがすべて外れてしまうと、全体のダメージとなる可能性が高いです。
そのような悪い事態を想定して、成功の可能性が少しでも低い場合は、行動しないという人もいるでしょう。企業の経営方針としては確かにその考えは正しいでしょうが、それだと業績の維持はできても、企業そのもの成長にはつながりません。
リスクを恐れない決断力・そして決断したことを即行動に移す実行力が、将来、伸びる企業の特徴の一つです。ただし、この決断力は天性の勘・センスにかかっている点が多いので、すべての人には絶対的におすすめはできないといえます。
スキル取得のための注意点
自身の将来のために重要なのは、スキル・資格の取得です。他の人材が持っていない専門性の高いスキル・資格を取得していれば、即戦力が期待できる大きなアピールポイントになります。
では、スキル：資格を取得する際の注意点について、以下より説明しましょう。
スキル・資格取得の期間を把握しておく
資格は難解な国家資格から比較的簡単に取得できる民間資格まで、その種類は多岐にわたります。どの資格が自分に必要かを考えることも大事ですが、どれくらいの期間ですべて取得できるかを考えることも重要です。
期間の目安が把握できれば、具体的なスケジュール作成が可能になり、それに沿ってかかる費用・1日の学習時間など細かい計画の作成が進められます。
学習方法（独学・通信教育・スクール）をどうするか決める
スキル・資格取得の学習方法は、大きく分けて次の2通りです。
・独学
- 参考書の選択・スケジュール調整などすべて自分で行なうので手間がかかる
- 費用はかからない
・通信講座・専門スクール
- 講師陣によるわかりやすい講座の受講が可能
- 用意されたスケジュールに沿っての学習のため、自分で管理する手間がない
- その他、さまざまなサービスにより、スムーズに学習が進められる
- 費用がかかる
2つの学習方法はどちらもメリット・デメリットがあります。スケジュール作成・自己管理に自信がない人は、通信講座がおすすめといえるでしょう。
まとめ
「お金儲けは度外視、とにかく自分が好きなことを仕事にしたい！」
そのような考えを持っている人もいるでしょう。その考えは決して間違ってはいませんが、自分が飛び込んだ好きな業界そのものが衰退してしまっては仕事自体が成立しません。どの業界が現在、そして今後も伸びしろがあるのか、しっかりと確認することが大事です。
そして、将来性のある企業は、どの企業にもいくつかの共通項があります。その共通項とは労働環境のクリーンさの重要視などです。人手不足の問題を回避するために、ブラック会社とは程遠い働きやすい環境が用意されているところが多いので、企業の評判などもしっかりと調べておきましょう。
「日本経済大学」では、留学生の就職活動の支援を目的とした、留学生対象の専門ゼミを開講しています。そこでは、ＢＪＴビジネス日本語能力テストの受験を推奨し、学習も行っています。
■日本経済大学（都築学園グループ / （学）都築育英学園）
都築学園グループは、「個性の伸展による人生練磨」を建学の精神とし1956年に設立された大学です。2018年に開学50周年を迎えた日本経済大学は、経済・経営の実学に特化した2学部6学科17の専門コースを持っています。日本有数の、留学生を抱える国際色豊かな大学です。