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基本情報技術者試験

IT資格

IT就職に強い資格15選

by info@remi.website 2023年3月30日
IT業界に特化した15の資格があなたの就職を加速します!

近年、IT産業は目覚ましく進歩しており、留まるところを知りません。デジタル技術の進歩により様々な新しい職種が生まれています。ただし、IT業界では、高度なスキルや知識を持った人材を求めています。そのため、IT業界に就職するためには資格の取得が必要不可欠です。

IT業界で求められる資格には、プログラミング言語、システムエンジニア、ネットワークスペシャリストの資格などがあります。これらの資格を取得することで、スキルアップや業界内でのキャリアアップが可能になります。

また、IT業界は常に進化している分野であるため、最新の技術や知識の習得が求められます。そのため、資格試験に合格することで、最新の技術や知識を習得する機会を得ることができます。

さらに、資格を取得することで、自己啓発・自己研鑽の意欲があることを証明することができます。企業側は、資格を取得した人を高く評価し、就職や昇進の際に優遇することがあります。

この記事では、IT就職を目指すなら知っておきたい、15の有力な資格と、各資格についての詳細を紹介させていただきます。

【IT就職に強い資格15選】

①ITパスポート試験
②基本情報技術者試験
③情報セキュリティマネジメント試験
④応用情報技術者試験
⑤ITストラテジスト試験
⑥ITサービスマネージャ試験
⑦プロジェクトマネージャ試験
⑧システム監査技術者試験
⑨情報処理安全確保支援士試験
⑩Oracle認定Javaプログラマ
⑪Ruby技術者認定試験
⑫Python3エンジニア認定基礎試験
⑬AWS認定資格
⑭ORACLE MASTER(オラクルマスター)
⑮CCNA(シスコ技術者認定)

①ITパスポート試験

ITパスポートは、ITに関する基礎知識を持っていることを証明する国家資格です。ITパスポートは、2009年4月に導入された比較的新しい検定ですが、2021年度には累計受験者数が100万人を超える人気の資格です。経済産業省認定の国家資格であり、IT初心者がITの基礎知識を持っていることを証明するのに最適な資格と言えます。

ITの基礎知識が学べるため、業界を問わず社内研修の一環として導入している企業が多くあります。ITとは縁が薄いと思われる営業や広報などの職種でも、今やITの知識が求められており、その結果、ITパスポートを取得する人が増えています。もちろん、IT企業やITに特化したエンジニアにも高く評価されています。

ITパスポートは、基本的なIT知識として「IT業界でよく使われる用語の解説」「ITで使われる考え方と計算方法」のような問題が出ます。特に「IT業界でよく使われる用語の解説」が過半数を占めています。ITの基礎知識を覚えて合格を目指せる資格です。

ITパスポート試験はCBT形式で実施されます。CBT方式とは、「Computer Based Testing(コンピュータベースのテスト)」の略で、コンピュータを使って受ける試験です。CBT方式では、コンピュータによって問題が設定され、受験者ごとに解く問題が異なります。

ITやシステムの経験が少なくてもIT業界への就職・転職を目指したい方は、ITパスポートを通じてITの全体像をつかむことができます。IT産業の全体像は分かりにくいものですが、全体像を把握することができれば、ご自分がどの分野で強みを発揮しやすいのかがわかります。

②基本情報技術者試験

基本情報技術者試験は、独立行政法人情報処理推進機構(IPA)が主催する情報処理技術に関する基礎的な知識を評価する国家資格です。試験は年に2回あり、春期試験は4月中旬、秋期試験は10月上旬です。最近では年間の受験者数が10万人前後となり、受験者数が急増しています。

受験資格は特になく、どなたでも受験できます。試験内容は、中学から高校理科までの基礎的な情報処理技術を対象としており、一定の知識と技能を持っている人が受験することが望ましいです。

基本情報技術者試験を受験することで、IT業界での就職やスキルアップに有利な情報処理技術の基礎知識を身につけることができます。また、一定の知識やスキルを持った人材を見極めることができるため、企業が人材を採用する際に参考にする資格の1つです。

基本情報技術者の資格を持っている場合、就職先としては、例えば、システムエンジニア、プログラマ、ITコンサルタント、データアナリストなど幅広い職種への就職が期待できます。基礎情報技術者試験は、IT業界での就職、転職、スキルアップを考えている方に役立つ資格の1つです。

③情報セキュリティマネジメント試験

情報セキュリティマネジメント試験は、情報セキュリティに関する知識と技能を有する人材を認定する国家資格です。

情報セキュリティマネジメント検定は、前述「②基本情報技術者試験」と同様、独立行政法人情報処理推進機構(IPA)が2016年から実施しており、毎年春と秋に実施されています。毎年の受験者数は近年3万人程で、徐々に増加しています。

IT系の国家資格とはいえ、IT初級~中級者向けの試験という位置付けで、難易度もさほど高くありません。情報セキュリティ管理者試験の合格率は、他の情報技術者試験の合格率よりも高くなっています。IPAが定める試験の難易度はレベル2なので、比較的取得しやすい資格と言えます。

情報セキュリティマネジメント資格を取得することで、情報セキュリティに関する深い知識とスキルを身につけていることが証明され、企業や官公庁への就職や昇進に役立ちます。特に、情報セキュリティに関わる仕事への就職を目指す方や、情報セキュリティ担当者として活躍したい方には必須の資格です。

④応用情報技術者試験

応用情報技術者試験は、コンピュータに関する知識と技能を有する人材を認定する国家資格です。

応用情報技術者試験は、毎年春と秋に実施されます。毎年約6万人から7万人が受験しており、人気のあるIt系の試験の1つです。

応用情報技術者試験は難易度が高く、合格率は20%前後です。合格率も低いので、資格を取るには大変な努力が必要です。

応用情報技術者試験は午前と午後に実施されます。その名の通り、基礎情報技術者試験より1ランク上の試験ですが、午前の試験はその「基礎」の部分が多肢選択式(四肢択一)で出題されます。

応用情報技術者試験の午後の試験は「記述式」で、午前の試験よりも全体を通して応用内容が多くなっています。これは、午後の試験の内容がより実践的であるためです。

応用情報技術者試験は、特にIT業界やコンピュータ関連企業で働くための有利な資格とされており、就職に大きなアドバンテージを得ることができます。また、企業や官公庁からも高い評価を得ています。応用情報技術者試験に合格することで、プログラミングやネットワークなどの技術力を証明することができ、スキルアップにもつながると言われています。

⑤ITストラテジスト試験

ITストラテジスト試験は、スキルレベル4相当の難関資格で、ITを活用した経営戦略を実現する人材として認定されます。

ITストラテジスト試験は、独立行政法人情報処理推進機構(IPA)が2016年から実施している高度情報処理技術者試験の一つで、毎年春と秋に実施されています。毎年約4,000人が受験し、合格率は約15%と非常に低いです。情報処理技術者試験の中で最も難易度の高い試験で、高度な情報技術の知識と経験が求められます。

ITストラテジスト試験は、「午前Ⅰ」「午前Ⅱ」「午後Ⅰ」「午後Ⅱ」の4つの試験で構成されており、すべての試験で基準点以上を取得すれば合格となります。

ITストラテジスト資格保持者の就職先は、大手企業や官公庁、システムインテグレーター(SIer)などが多く、経営戦略や情報戦略に関する高度な知識を有する人材として、幅広い分野で活躍することができます。また、ITストラテジスト試験に合格することで、経営戦略や情報戦略のプロとして認められ、就職に大きな強みになります。

⑥ITサービスマネージャ試験

ITサービスマネージャ試験は、経済産業省が認定する国家資格である「情報技術者試験」の試験区分の一つです。

システムエンジニアとして体系的な知識を身につけたい方のほか、ITコンサルタントやプロジェクトマネージャなど裁量権の多いポジションを目指す方は取得すべき資格と言えます。

ITサービスマネージャ試験では、システムの導入、維持・拡張のほか、システムの運用方法、情報セキュリティ対策、障害を最小限に抑えるための対処方法、ITサービス向上のための企画立案など、さまざまな知識が問われます。

記述問題は論理的思考力と作文力が求められるため、かなり難易度の高い試験です。

受験資格に制限はなく、実務経験のない方でも受験できますが、一般的には、仕事をしながら数か月から数年かけて合格を目指します。

ITサービスマネージャ資格保有者は、ITサービスを提供する企業、SIer(システムインテグレーター)、官公庁、金融機関などに就職しています。ITサービスマネージャ資格保有者は、ITサービスの品質管理、顧客サービス、業務改善などの業務を担当し、企業のITサービスの向上に貢献できます。また、ITサービスマネージャ試験に合格することで、ITサービスマネジメントのプロフェッショナルとして認められ、有利な雇用条件を得ることができます。

⑦プロジェクトマネージャ試験

プロジェクトマネージャ試験は、独立行政法人情報処理推進機構(IPA)主催の国家試験です。情報技術者試験のITスキル標準のレベル4に相当する難易度の高い国家資格です。6,000人以上が受験し、合格率は約15%です。

プロジェクトマネージャ試験は、主にITシステム開発プロジェクトの管理業務を行う方を対象としています。プロジェクトマネージャを目指すエンジニアにもおすすめです。

実際にビジネスでマネジメントに携わる役職者も受験するため、受験者のスキルは他の情報処理技術者試験に比べて高い傾向にあります。

プロジェクトマネージャ試験は通常、10月の日曜日に開催されます。午前と午後に分かれた4つの試験で構成され、すべてに合格する必要があります。

プロジェクトマネージャ資格保持者の就職先には、プロジェクト管理を行う企業、システムインテグレーター(SIer)、および官公庁などが含まれます。プロジェクトマネージャ資格保有者は、プロジェクトの企画から運営・管理まで、すべてのフェーズでマネジメントに携わります。また、プロジェクトマネージャ試験に合格することで、プロジェクトマネジメントの専門家として認められ、有利な雇用条件を得ることができます。

⑧システム監査技術者試験

システム監査員試験は、経済産業省が認定する国家資格「情報処理技術者試験」の試験区分の一つで、情報システムを監査するための知識を問う試験です。試験は年に1回、通常は10月に実施されます。

システム監査人試験に合格すると、ITガバナンスの向上とコンプライアンスの確保に貢献できる監査人または情報システム管理者であることを証明できます。

試験レベルは、情報処理技術者試験の中で最も難易度の高いレベル4に位置付けられており、監査業務に必要な知識と技能を問う難関試験です。システム監査技術者試験の年間受験者数は、情報処理技術者試験全体の約1%であり、毎年約1,000~3,000人が受験しており、合格率は15%程度です。

システム監査技術者の資格保有者の就職先には、コンピュータメーカー、情報処理会社、ソフトウェア企業などがあります。また、監査法人や監査部門でシステム監査業務を担当することも可能です。情報システム監査において必要なスキルを身につけていることが証明されているため、就職や昇進に有利な資格の一つとされています。

コンプライアンスや情報セキュリティの観点から、企業や公的機関でシステム監査技術者の需要が高まっており、需要の拡大が見込まれています。

⑨情報処理安全確保支援士試験

情報処理安全確保支援士試験は、従来から実施している「情報セキュリティスペシャリスト試験」の内容を踏まえ、2017年4月に開始した試験です。情報処理の推進に関する法律に基づく情報技術者としての知識と技能を認定する、情報セキュリティに関する国家資格です。

情報処理安全確保支援士試験の受験者数は年々増加傾向にあり、受験者数は1万人を超えていますが、合格率は毎年2割程度です。難易度が高く、情報処理分野に精通している必要があります。

情報処理安全確保支援士試験は、選択式問題のみの午前I・午前IIと、筆記問題の午後I・午後IIの4つの試験で構成されています。試験範囲は、大きくテクノロジ系分野、マネジメント系分野、ストラテジ系分野の3分野に分かれています。

情報処理安全確保支援士資格は、システム監査技術者資格と同等以上の資格であり、システム監査技術者資格を保有していれば、簡単な試験を受けるだけで取得できます。

情報セキュリティに関する専門知識を持つことは、IT業界で求められるスキルの1つであり、就職に有利な資格の1つです。就職先は、IT関連企業、金融機関、製造業が中心です。また、国家資格ですので、官公庁や自治体、国営企業などで働くことも可能です。

⑩ Oracle認定Javaプログラマ

Oracle認定Javaプログラマは、IT大手オラクルが運営する公式のベンダー資格です。

この認定資格は、Javaプログラミングのスキルを評価するために設計されています。Oracle認定Javaプログラマの受験者は非公開ですが、Javaの開発者であるオラクルが直接試験を実施し、世界中で試験が実施されているため、受験者は多いと思われます。資格は初級から上級まで3段階に分かれており、受験者はレベルに応じて受験することができます。

Oracle認定Javaプログラマ資格を保有する人は、世界中の企業での就職に有利です。特にIT業界では評価が高く、多くの企業がこの資格を求めています。また、この認定資格を取得すると、Javaプログラミングの専門家としての地位を確立し、高い給与を得ることができます。

さらに、Oracle認定Javaプログラマは、オラクルで仕事を得る可能性があるというメリットがあります。オラクルは、独自の製品を開発およびサポートし、Javaテクノロジを使用しています。そのため、Oracle認定Javaプログラマの資格を取得すると、オラクルで仕事を得る可能性できるのです。

⑪ Ruby技術者認定試験

Ruby技術者認定試は、Rubyプログラミング言語のスキルと知識を測る試験です。この試験は2007年の開始以来、2022年現在、「Silver」と「Gold」の2つのレベルがあり、レベルごとに試験時間と問題数が異なります。出題内容は、Ruby言語の基礎から応用まで幅広くカバーしています。

難易度については、「Silver」が最も初歩的なレベル1、「Gold」がレベル2です。合格率は非公開ですが、難易度は比較的低めと言われています。

近年、Rubyを使ったWebアプリケーション開発やAI分野での活用など、さまざまな分野で需要が高まっており、Rubyエンジニア認定試験の受験者も増加しています。

合格するとRubyエンジニア認定証が発行され、就職やスキルアップに役立ちます。資格取得者の中には、Webアプリ開発、システムインテグレーター(SIer)、プログラマ、システムエンジニア、データサイエンティストなど、幅広い職種で活躍している方がいます。

また、Ruby協会では過去の試験集や解説、対策セミナーなどの資料を提供し、Ruby技術者認定試験受験者をサポートしています。

⑫Python3エンジニア認定基礎試験

Python3技術者認定基礎試験は、Python言語の基礎文法とプログラミングの基礎知識を測る民間資格です。Pythonを使ったWebアプリケーション開発やデータ分析、AIなどの分野で需要が高まっていることから、Pythonを学ぶ人が増えており、この試験を受ける人も増えています。合格率は約75%~80%と高く、初心者でも比較的楽に合格できると言われています。

この試験に合格することで、Pythonを使ったプログラミング能力を証明することができ、就職やスキルアップに役立ちます。Pythonを使ったWebアプリ開発、データ解析、AIなどの分野で活躍する人が多く、IT企業、Webサービス開発会社、大手SIer、自社開発会社への就職が期待できます。

Python技術者育成推進協会では、Python3技術者認定基本試験の学習教材、問題集、模擬試験などの教材を提供しています。上級者向けのPython3エンジニア認定試験もあります。

⑬AWS認定資格

AWS認定資格は、アマゾンウェブサービス(AWS)が提供するクラウドの知識とスキルを認定する資格です。AWSは、企業や個人が利用できるクラウドサービスであり、Webアプリケーション、モバイルアプリケーション、データ分析、IoTなど、さまざまな分野で使用されています。

AWS認定は、AWSのサービスと機能に関する知識、設計、構築、デプロイ、運用、およびセキュリティアプリケーションのスキルを測定します。また、試験に合格することで、AWS上でのアプリケーション開発に必要な知識とスキルを証明できます。

AWS認定資格には、基礎レベル、アソシエイトレベル、プロフェッショナルレベル、専門知識の4つのレベルがあり、役割別認定(6種)と専門知識認定(6種)に分類されます。

AWS認定資格を持つ人は、クラウドエンジニア、クラウドアーキテクト、システムエンジニア、セキュリティエンジニアなどとしての就職に有利です。

AWS認定は英語で実施されます。日本語版のテストもありますが、直訳のような、うまく日本語に訳せていない単語が多いです。試験はオンラインまたは試験センターで実施されます。AWS公式サイトでは、受験資格や試験内容、学習教材などを公開しています。

⑭ ORACLE MASTER(オラクルマスター)

ORACLE MASTERは、「日本オラクル株式会社」が公式に運営するOracle Databaseシリーズを扱う技術力を認定する資格です。Oracle Databaseは、企業や組織で広く使用されているデータベース管理システムです。

ORACLE MASTERには「ブロンズ」「シルバー」「ゴールド」「プラチナ」の4つのレベルがあります。初級の「ブロンズ」はOracle Databaseの基礎知識やSQLの基礎知識などで評価され、上級の「プラチナ」は高度なSQL知識、Oracle Databaseの高度な設計、運用管理などで評価されます。

ORACLE MASTERを取得した人は、データベース管理者、データベースエンジニア、システムエンジニア、アプリケーション開発者などへの就職に有利です。また、Oracle Databaseを利用する企業も有資格者を求める傾向にあります。

ORACLE MASTER試験の受験資格、試験内容、学習教材などを公式サイトで公開しています。試験はオンラインまたは試験センターで実施されます。

⑮CCNA(シスコ技術者認定)

CCNA(シスコ技術者認定)は、米国のコンピュータネットワーク機器メーカーであるシスコシステムズ(Cisco Systems)が主催する、ネットワーク技術に関する知識やスキルを認定する国際的な資格です。CCNA認定を取得することで、ネットワークの基礎知識から高度なネットワーク管理まで幅広い知識を学ぶことができます。受験者は、ルーター、スイッチ、WANなどのネットワーク機器の設定、トラブルシューティング、およびセキュリティ対策に関する知識がテストされます。

CCNA認定を取得した人は、ネットワークエンジニア、ネットワークアドミニストレーター、セキュリティエンジニア、クラウドエンジニアなど、さまざまな分野で活躍できます。CCNA認定は、CCNPやCCIEなどのより高度なシスコ資格を取得するための重要なステップとしても位置付けられています。

おわりに

IT業界への就職の強みになる15の資格を紹介させていただきました。

これらの資格は、それぞれの分野で評価が高く、IT業界への就職や転職に有利な資格として知られています。自身のスキルアップやキャリアアップのための重要な資産となります。

ただし、単に資格を取得するだけでなく、実務経験やプログラミングスキル、コミュニケーションスキルなど、幅広い能力の習得が求められます。資格を取得することで、自己学習能力を高め、実践に活かせるスキルを身につけることが重要です。IT業界は常に変化しているため、自己啓発や新しい知識の獲得が必要になることがよくあります。

最新のトレンドや技術動向にも注目しながら、自己研鑽を継続し、キャリアアップを目指しましょう。

日本経済大学では奨励金が給付されます

日本経済大学は、幼稚園から大学院まで全国に30以上の学校を展開する「都築学園グループ」が運営する1968年に開校した大学です。福岡県に本部を置き、神戸三宮、東京渋谷と3つのキャンパスがあり、経済学と経営学を中心に、2学部6学科18の専門コースがあります。

日本経済大学では、資格取得やインターンシップなどのキャリアサポートも充実しており、高い就職率を誇ります。

日本経済大学では、文系・理系の資格を問わず、より幅広い資格取得に取り組む意欲を高めるために、様々な資格取得奨励金給付制度を設けています。

多くの大学が3年次から就活支援を開始する中、日本経済大学では1年次からキャリアデザインを形成し、就職活動を見据えた個人の活動を支援しています。自分の将来像を持ち、1年次から専門分野を学べるのも日本経済大学の魅力です。

経済学部や経営学部を受験することを検討中の方は、是非一度ホームページ(https://www.jue.ac.jp/)を見て下さい。

 

2023年3月30日
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資格

大学生におすすめの資格15選

by info@remi.website 2023年3月29日
就活で必要な資格はどんなものがあるでしょう?

就職活動に活かすために資格を取得しようと考えている大学生は沢山います。そして、どんな資格が良いのか迷っている方が多いのではないでしょうか?

まず一つ言えるのが、将来何になりたいかを考えた上で、資格の勉強をすることが一番の近道です。

キャリアプランを描いて資格を取得することで、真の実力が身に付き、就職活動に活かすことができるのです。

この記事では、大学生におすすめの資格15選をご紹介します。目的や興味に合わせて、自分に合った資格を選びましょう。

【大学生が資格を取るメリット】

大学生にお勧めの資格を紹介する前に、まずは大学生が資格を取得するメリットを見ていきましょう。

➀勉強時間が取りやすい

大学生の強みは、自分の時間を自由に使いやすいことです。

学部や学科にもよりますが、特に1、2年次はゼミや就職活動が本格化していないため、自由な時間を使える学生が多いです。会社に勤めていると、資格取得の勉強のために時間を割くことが難しくなります。

講義の空きコマや放課後、さらに春休みや夏休みは、資格取得に最適な時期です。

また、空いている教室や図書館などの大学施設も利用しやすく、勉強する場所に困らないのも大学生のメリットです。

②就職活動に役立つ

大学生活の後半には就職活動が待ち受けています。多くの大学生にとって学生生活のクライマックスであり、今後の人生を左右する重要なイベントです。

資格を取れば、学生時代から将来のために頑張ってきたことを面接でアピールできます。

仕事内容に見合った資格を持っていれば、即戦力となる可能性を評価されるかもしれません。採用や希望する部署への配属に有利に働く可能性があります。

入社後に取得しなければならない資格や、仕事で活かせるスキルがあることを証明する資格を持っている学生は、能力と熱意の両面から採用担当者から評価されます。

また、直接業務に携わっていなくても、業界知識が必要な資格を持っていれば、その業界への関心が高いことがアピールできます。

【大学生にお勧めの資格15選】

①TOEIC:国際ビジネスシーンで必要とされる英語力を測定するテスト
②パソコン検定:パソコンの運用能力を測定する検定
③日商簿記3級:経理の基礎知識を証明する資格
④MOS:Microsoft Office製品を利用するスキルを測定する資格試験
⑤リテールマーケティング(販売士)検定:販売・接客に関する幅広い実践的な知識を測定する資格検定
⑥宅地建物取引士:不動産業界で必要とされる知識や技能を測定する資格
⑦公認会計士:財務や会計のエキスパートであることを証明する資格
⑧社会保険労務士:労務管理や社会保険制度などを理解するための資格
⑨普通自動車運転免許:車の運転ができるようになるための免許
⑩教員免許:教育現場で必要な知識や技能を測定する資格
⑪FP技能検定:ファイナンシャル・プランニングに関して、包括的、かつ専門的な知識・技術を持っていることを証明する国家資格試験
⑫秘書検定:秘書に求められる知識・技能について問う資格試験
⑬ITパスポート:コンピュータの基礎知識を測定する資格試験
⑭基本情報技術者試験:ITエンジニアの登竜門となる国家資格試験
⑮知的財産管理技能検定:知的財産の管理をおこなうための必要な知識を測定する国家資格試験

以下はそれぞれの資格が大学生にお勧めの理由です。

①TOEIC

TOEICはTest of English for International Communicationの略で、英語がビジネスシーンでコミュニケーションをするために必要なスキルを測定する資格試験です。特に、企業や大学、公務員などで求められる英語力の証明に使われることが多く、世界中で広く認知されています。点数によって、英語の能力が幅広く評価されることが特徴のひとつです。

TOEICのスコアは大学生の就職活動において最も重要な指標の一つであり、企業から高いスコアを求められることもあります。また、TOEICは日常英会話だけでなく、ビジネスシーンで求められるリスニングやリーディングのスキルも測れるので、英語でのプレゼンテーションやメールのやり取りなど、将来のキャリアに役立つスキルを身につけることができます。

また、TOEICを受験することで、自分の英語力を客観的に把握することができ、自己評価や目標設定に役立ちます。全体として、TOEICを受験することは、大学生にとって非常に有益なイニシアチブになります。

②パソコン検定

パソコン検定とは、パソコンの知識やスキルを測る資格試験です。パソコンの基本操作から、WordやExcelなどのアプリケーションの使い方、プログラミングの基礎まで、幅広い分野で評価されます。

コンピュータは現代社会において欠かすことのできないツールであり、パソコンスキルは就職において重要な要素となっています。パソコン検定を受けることで、自分のパソコンスキルを客観的に測定し、証明することができます。その結果、就職活動のアピールポイントとなり、採用担当者からの評価も上がります。

また、パソコン検定を受けることで、より高度なパソコンスキルを身につけることができます。例えば、パソコン検定1級を取得することで、ビジネスに必要なスキル、デザイン、プログラミングなど幅広い分野で活躍できる力を身につけることができます。

③日商簿記3級

日商簿記3級は、簿記の初級資格試験の一つで、会計の基礎知識や簿記の基本的な方法を問われます。財務諸表の作り方や帳簿の付け方などを中心に学び、ビジネスの現場で役立つ知識を身につけます。

さらに、簿記はビジネスだけでなく、個人の財務管理にも役立つスキルです。日商簿記3級を受験することで、自分自身のお金の流れが分かり、将来的自己資産管理に活かすことができます。

また、簿記を学ぶことで数に対する感覚が養われます。数字を正確に解読できるようになると、より効果的なビジネス上の意思決定ができるようになります。

日商簿記3級試験を受けることは、大学生が将来のキャリアと個人のスキルを向上させるために有益な資格です。

④MOS

MOSとはMicrosoft Office Specialist(マイクロソフト オフィススペシャリスト)略称です。Word(ワード)、Excel(エクセル)、PowerPoint(パワーポイント)、Access(アクセス)、Outlook(アウトルック)の使用能力を証明することを目的とした検定です。

日本においても400万人以上がMOS資格検定を受けている知名度の高い資格で、パソコンの資格検定の中でもトップクラスの人気です。就職するうえで役立つ資格のため、大学生のうちから取得を目指す人が多くいます。

MOSは日本の国家資格ではなく民間の資格です。しかし、MOS資格検定は全世界で行われており、MOS資格を持っていれば、どの国でも通用しるため、国際資格と言えるでしょう。

Microsoft Officeは、社会人に必須のスキルです。Microsoft社が公式に認定しているので信憑性が高く、MOS資格を持っていることは、就職活動や転職活動の際の大きなアピールポイントとなります。

特に、事務職や秘書など、Microsoft Officeによる文書やデータ作成のスキルが仕事の成果に直結する職種ではMOS資格が有利です。

⑤リテールマーケティング(販売士)検定

リテールマーケティング(販売士)検定は、小売業界での専門知識とスキルを証明する資格試験です。

小売業界は、人口減少やネットショッピングの普及など、激しい競争が続く分野です。そのため、企業は消費者のニーズを的確に把握し、適切な販売戦略を立てることが求められています。そんな企業のニーズに応え、小売業界に必要な知識やスキルを身につけることができるリテールマーケティング(販売士)検定は、大学生にとって就職活動におけるアピールポイントとなりえます。

また、リテールマーケティング(販売士)検定を取得することで、リテール業界以外のマーケティングに関する知識を身につけることができます。例えば、製造業やサービス業などあらゆる業種でマーケティング戦略を考える必要があるため、リテールマーケティング(販売士)検定を取得すると、就職だけでなくビジネススキルの向上にもつながります。

さらに、リテールマーケティング(販売士)資格検定は、小売業界に関心のある学生にとって、自己啓発やキャリアアップの機会となります。資格を得ることで、自分自身のスキルアップを実感でき、自己評価や目標設定に活かすことができます。

小売業界は常に変化しているため、自分のスキルを磨き、アップデートすることが大切です。そのための手段の一つとして、リテールマーケティング(販売士)資格が役に立つでしょう。

⑥宅地建物取引士

宅地建物取引士は、不動産の売買の専門家として、土地や建物の売買、賃貸借契約などの業務を行う資格です。

宅地建物取引士は不動産業界の専門知識を身につけることができます。将来、不動産業界で働きたいと考えている大学生は、宅地建物取引士の資格を取得することで、業界動向や法律、税金などの知識を身につけることができます。

また、宅地建物取引士の資格は、不動産業界のみならず、金融・法律業界でも高い評価を得ているため、幅広い就職先の選択肢を得ることができます。特に金融業界では、不動産関連の商品・サービスを取り扱う金融機関も存在します。そのため、宅地建物取引士の免許を持っていれば、不動産業界だけでなく金融業界でも活躍できる可能性があります。

⑦公認会計士

公認会計士は、企業の経営状況を理解し、財務や会計に関する専門知識を有する資格です。

第一に、公認会計士は会計や財務の知識を深めることができるため、大学生にとって就職活動に大変有利です。企業で必要とされる経理・財務に関する専門的な知識やスキルを身につけることができ、就職後のスムーズな業務遂行やキャリアアップにつながります。

第二に、公認会計士は企業において重要な役割を果たします。そのため、公認会計士の資格を持っていると、企業でのキャリアアップや転職に有利になります。また、公認会計士は国家資格であるため、信頼性が高く、就職市場での評価も高いです。

また、公認会計士は国家資格ですので、将来的に開業することも可能です。独立した会計事務所を開設したり、経営コンサルタントとして働くこともできます。自分でビジネスを展開できることは、自己実現や自己成長につながります。

以上のように、公認会計士資格は企業から高く評価されるだけでなく、個人の成長や自己実現にもつながります。

⑧社会保険労務士

社会保険労務士は、企業における労働問題の専門家として、従業員の健康と安全、労働環境の整備、人事制度の整備など、労務管理に関わるさまざまな業務を行います。

社会保険労務士には、企業における労務管理の専門知識が求められます。そのため、社会保険労務士の資格を取得することで、企業で人事や労務管理のポジションに就くことができ、キャリアアップにつながります。また、社会保険労務士は、人事・労務に関する専門性から求人市場での需要が高く、転職の際にも有利です。

また、社会保険労務士は、企業の安全衛生に関する業務にも携わっています。したがって、企業の社会的責任に関する知識を習得できます。企業のCSR活動や社会貢献活動を行う上で、こうした知識は欠かせません。

さらに、法律や制度に関する知識は、社会保険労務士にとって必須です。この資格を取得することで、社内での法的なトラブルのリスクを回避することができます。また、労働者が自分の権利と責任を正しく理解し、労働問題について相談できるようにします。

以上のように、社会保険労務士の資格は、企業において重要な役割を果たすだけでなく、キャリアアップや転職にも有利な資格です。また、法律や制度に関する知識を深め、企業の社会的責任に携わることができます。この資格を取得することで、大学生は社会に貢献できるだけでなく、自己成長やキャリアアップにつながる可能性を秘めています。

⑨普通自動車運転免許

普通自動車運転免許とは世に言う「車の免許」のことです。

会社によっては、運転免許を持っている人を優先的に採用するケースもあり、地方で仕事を探す場合は、運転免許が必要な仕事が多いので有利な立場になります。そのため、大学生のうちに運転免許を取得しておくと、就職活動で有利になります。

また、大学在学中に運転免許を取得することで、交通ルールや安全運転に関する知識を身につけることができます。これにより、道路交通法を遵守し、自分自身と周囲の人々の安全を守ることができます。

大学生のうちに普通自動車免許を取得することで、生活の利便性が向上し、就職活動で有利になり、将来のライフスタイルの選択肢が広がり、安全運転に関する知識が身につくなど、実は多くのメリットがある資格なのです。

⑩教員免許

意外にも資格と言って思いつく人が少ないのが教員免許です。教員免許を取得すると、教育現場での就職が可能となります。教育業界は常に人手不足であるため、教員免許を持っている人は求人市場で有利です。また、教師として社会に貢献することもできます。

また、教員免許を持つことで、教育に関する知識や技術を身につけることができます。教員免許取得の過程は、教育学、教育心理学、教育方法などの基礎知識と、教育現場で必要なスキルを学ぶことができます。そのような知識とスキルは、教師としてだけでなく、他のさまざまな職業で活かすことが可能です。

さらに、教員免許を持っていると教育関係のイベントや講座に参加することができます。自己啓発や人脈形成グなど、キャリアアップにつながる機会も得られる素晴らしい資格なのです。

⑪FP技能検定

FP能力試験は、一般社団法人ファイナンシャルプランナー協会が主催する資格試験で、個人の資産形成やライフプランニングに関する知識やスキルが試されます。保険、不動産、投資など幅広い分野を学び、お客様のニーズに合った最適な提案を行うことが求められます。

FP能力試験は、実践的な内容のため、金融機関や保険会社、税理士事務所などの金融・保険業界や税務業界への就職に有利と考えられます。

また、FP技能検定の資格を取得することで、金融、保険、税金などの基礎知識を身につけることができます。将来の人生設計や資産運用、節税対策など、個人のお金の管理に役立ちます。

FP技能検定は毎年の更新と継続教育が必要なため、自己研鑽に努めることが求められます。これにより、自己啓発やスキルアップにもつながる資格です。

⑫秘書検定

大学生が秘書資格を取得するメリットは、秘書業務に必要な基礎知識やスキルを身につけられることです。

秘書として働くには、コミュニケーションや応対能力だけでなく、文書作成やスケジュール管理などのビジネススキルも必要です。秘書検定を受けることで、これらのスキルを総合的に身につけることができます。

また、秘書試験は有資格者が比較的少なく、市場価値が高いとされています。これを取得することで、就職活動や転職の際のアピールポイントとなり、就職や待遇面での優遇が期待できます。

秘書試験は資格更新制度があるため、長期的なキャリアアップにつながる可能性があります。

⑬ITパスポート

ITパスポートは、情報処理技術者試験の一つで、パソコンの基本操作、ネットワークの基礎知識、情報セキュリティなど、幅広い情報技術の知識を身につけることができます。そのため、IT産業をはじめあらゆる業界で情報技術が重要な役割を果たす現代社会において、ビジネパーソンとして必須のスキルが得られる資格です。

ITパスポートの資格は就職活動においてアピールポイントとなり、就職や待遇面での優遇が期待できます。特に情報システムを専攻しない大学生にとって、ITパスポートの取得は、情報技術に関する基礎知識を習得する貴重な機会となります。

また、ITパスポートは資格更新制度があるため、長期的なキャリアアップにつながる可能性があります。

⑭基本情報技術者試験

基本情報技術者試験は、情報処理技術者試験の入門試験であり、基本的なコンピュータ操作から情報セキュリティまで、幅広い情報技術の知識を学ぶことができます。

そのため、IT業界をはじめ、あらゆる産業界で情報技術が重要な役割を果たす現代社会において、ビジネスパーソンとして必要不可欠なスキルを身につけることができます。また、基本情報技術者試験の資格を持っていることは就職活動のアピールポイントとなり、採用や待遇面での優遇が期待できます。

また、基礎情報技術者試験は上級の情報処理技術者試験へのステップアップとしても位置付けられており、将来のキャリアアップにつながる可能性が高い資格です。基本情報技術者試験の取得には、大学生時代に学べる幅広い情報技術の基礎知識が必要ですが、知識を身につけることで将来のキャリアに有利になることが期待できます。

⑮知的財産管理技能検定

知的財産とは、特許、商標、著作権などの法的保護の対象となる知識、技術、デザインなどを指します。これらの知的財産は、企業や個人にとって重要な財産となっており、それらを保護することで競争上の優位性を確保できます。

知的財産管理技能検定では、知的財産に関する法律や制度、保護・活用方法などの基礎知識から、知的財産マネジメントに関する実践的な知識を身につけることができます。このため、知的財産を保有する企業や、知的財産を扱う仕事に興味のある大学生にとっては、専門知識を身につけるためのスキルアップの機会となっています。

また、知的財産管理技能検定は、知的財産の評価や訴訟にも関わるため、法務・ビジネス分野でのキャリアアップにつながる可能性があります。また、知的財産の重要性がますます高まっている現代社会において、知的財産管理技能検定の取得は、ビジネスパーソンにとって必須のスキルアップの一つです。

【おわりに】

大学性にお勧めの資格15選を紹介させていただきました。

大学在学中に資格を取得するメリットは、就職活動の際のアピールポイントになることや、学生生活中に専門的な知識や技術を身につけることができることです。また、学業以外の活動を通じて自己成長を図ることができ、将来の自己実現につながる可能性があります。また、学割や受験料の割引があるケースも多いので、費用面でもメリットがあります。

将来を見据えて、自分にしっくりくる資格を見つけてください!

日本経済大学で資格取得を目指そう

幼稚園から大学院まで全国に30校以上の学校を展開する「都筑学園グループ」が運営する「日本経済大学」は、1968年に設立され、福岡県太宰府市に本部を置く私立大学です。現在、福岡、神戸、東京都渋谷区に3つのキャンパスがあります。日本経済大学には、経済学と経営学を中心とした2学部6学科18の専門コースがあり、非常に多くの留学生を受け入れる国際色豊かな大学です。

日本経済大学の経営学部は、福岡と東京渋谷の2カ所にキャンパスがあります。また、教育内容がキャンパスごとに異ならないようにするために特別な考慮が払われています。経営学、経営管理論、経営組織論を中心に、現代企業の合理的経営に関する理論研究と実践活動を有機的に組み合わせた教育を行い、実践的な経営スキルを身につけ、「変化の時代」を生き抜くビジネスパーソンの育成を目指しています。

日本経済大学では、独自の資格取得講座や、資格試験に必要な科目を含む各種講義を行っています。また、文系・理系の資格を問わず、より幅広い資格取得に取り組む意欲を高めるために、様々な資格取得奨励金給付制度を設けています。
2023年3月29日
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IT資格

システムエンジニアの具体的な仕事内容とは?

by info@remi.website 2023年2月5日
システムエンジニアとはどんな仕事かご存じでしょうか?

近年、システムエンジニアになりたい人が増えているようです。IT人材の需要は年々増加しており、システムエンジニアは、IT業界の根幹を支える職種の1つです。

しかし、システムエンジニアの実際の仕事を詳しく理解している人は多くありません。そのため、システムエンジニアになるために必要なスキルや資格を知らないひとも多いでしょう。

そこで、この記事では、システムエンジニアの仕事内容や、適性、必要なスキルセットなどを詳しく説明します。システムエンジニアを目指している方は是非読み進めてみてください。

1.システムエンジニアとは?

システムエンジニアは、SEとも呼ばれています。

簡単に説明すると、世の中の様々なシステム(ソフトウェア)を設計・開発します。エンジニアの視点で、顧客が必要とするシステムをコンピュータで実現する方法を推測・提案し、設計します。

設計・開発の流れをもう少し詳しく説明すると、顧客のお悩みや必要なシステムを聞き、それをもとにシステム(ソフトウェア)の仕様を決定し、開発の「上流工程」を担い、最後にテストをするまでの工程がシステムエンジニア(SE)の仕事です。

ちなみに「上流工程」とは、主にプロジェクト管理と、どのようなシステムを作るかを考える「要件分析」「要件定義」「基本設計」「詳細設計」を指します。

パソコン上でプログラミングをするイメージを持たれている方も多いと思いますが、実はシステムエンジニア(SE)の主な仕事は、プログラムの設計書を作成することです。

会社やチームによって担当業務に多少の違いはありますが、ソフトウェア開発に伴う予算管理や人員配置、進捗管理などの業務もシステムエンジニア(SE)の仕事です。

システムエンジニア(SE)が開発するシステム(ソフトウェア)は、スマートフォンや家電製品などの身近なものから、企業で使われる設備や機器などの専門的なものまで、幅広い仕組みを網羅しています。

2.システムエンジニアとプログラマーの違いとは?

システムエンジニア(SE)とプログラマーの違いは、システム開発に関わるプロセスにあります。

プログラマーは、設計書に従ってプログラミングします。プログラマーは実際にコンピュータと向き合い、手を動かして開発を行います。システムエンジニア(SE)は、クライアントの要求に基づいてシステムを設計します。

このように、システムエンジニア(SE)とプログラマーは、システム開発のどの工程を担当するかが異なります。

プログラミングができないシステムエンジニア(SE)も多くいますが、システムエンジニア(SE)になるなら、プログラミングの知識があることは有利です。プログラマーとしての経験を積んだ後、システムエンジニア(SE)としてキャリアアップする人もいます。

3.システムエンジニアの仕事内容とは?

システムエンジニア(SE)は、システム開発において、顧客の要望に応じた仕様策定やシステム設計を担当します。その際、予算や人員、進捗管理などのプロジェクト管理も担当します。これらの作業を上流工程と呼び、①顧客からのヒアリング②要求分析・要件定義③基本設計④詳細設計⑤テスト⑥保守・運用の、主に6つの工程で進められます。

①顧客からのヒアリング

システムエンジニア(SE)によるシステム(ソフトウェア)開発は、顧客から依頼が入って始まります。

まずは、システムエンジニア(SE)と顧客で打ち合わせを行い、顧客の悩みや要望をお聞き、それをもとに提案書を作成し、顧客に提出します。その後、予算や納期等に折り合いが付けば、システム(ソフトウェア)開発が始まるのです。

②要求分析・要件定義

要件分析とは、顧客からのヒアリング内容をもとに、顧客の悩みを解決するためにどのようなシステム(ソフトウェア)を作るべきかを明らかにすることです。現場や関係者から意見を聞くことで、課題を知り、ニーズを分析することも重要です。

顧客の要望をすべてかなえることは難しい場合が多いため、システム(ソフトウェア)開発に必要な予算や開発期間を考えながら、最終的にどのように、どのくらい実現できるかを決めます。

そして、要件定義とは、顧客の要件分析の結果に基づいて、開発するシステム(ソフトウェア)の概要をまとめることです。この要件定義には最終的なシステム(ソフトウェア)開発の目標が書かれているため、これがしっかりできていないと、開発時の工数が増えたり、仕様変更が増えたり、やり直しが多くなります。

最悪の場合、プロジェクトが失敗することもあるため、要件定義はシステムエンジニア(SE)が担当する上流工程の中で最も重要な業務と言っても過言ではありません。

③基本設計

基本設計とは、顧客の要望を実現するシステム(ソフトウェア)の設計をする工程です。設計とはいってもアウトラインの作成がメインです。

まずは業務の流れを明確にした上で、システム(ソフトウェア)にどんな機能を持たせるか、表示方法や操作などのユーザーインターフェイス(UI)をどうするかなど、基本的な仕様を決めていきます。サンプルを用意し、顧客と認識のずれがないようシステム構成を整えることが重要です。

④詳細設計

この次の段階であるプログラミングに効率よく取りかかれるような設計をするためには、プログラミングの知識も含め、開発全般に関する豊富な経験が必要と言えるでしょう。設計書の完成後、プログラマーに業務を渡します。

詳細設計とは、実際にシステム(ソフトウェア)を実現するために、どのような方法や技術を使用するかを具体的に決定する工程です。詳細設計は、基本設計とは対照的に、内部開発者を対象とすることが多いです。プログラマーが実際にプログラミングできるように具体的に設計します。実装する機能に対して、どのような内部処理方法を採用するかを検討します。設計書が完成したら、業務はプログラマーに引き渡されます。

⑤テスト

テストは、プログラマーによって開発されたシステム(ソフトウェア)が設計通りに機能するかどうかをテストする工程です。

システム(ソフトウェア)に不具合や不備、間違いがないかなど、動作確認を念入りにします。また、システム(ソフトウェア)が設計書や要求事項に沿っているかどうかも確認する必要があります。

テストの工程で不備が見つかれば、プログラマーに修正を依頼し、その繰り返しの後、すべてがクリアされればシステムは完成です。

⑥保守・運用

保守・運用は、システム(ソフトウェア)が問題なく稼働できるように継続して行う業務です。

システム(ソフトウェア)が完成して顧客に納品された後も、システム(ソフトウェア)の改修や更新など、システム(ソフトウェア)に変更があったときに対応するのが運用であり、システム(ソフトウェア)に障害が発生した場合、原因を特定して解決し、システムを復旧するのが保守です。

4.システムエンジニア(SE)に求められる適性は?

システムエンジニア(SE)は専門職なので、様々な能力が求められます。

常にパソコンに向かって仕事をしているイメージをお持ちの方も多いと思いますが、実際は顧客やチーム内とのやり取りが多い仕事です。ステムエンジニア(SE)に必要とされる5つの能力を下記に解説していきます。

①コミュニケーション能力

システムエンジニア(SE)にとって最も重要なスキルはコミュニケーション能力です。

システムエンジニア(SE)は、顧客と自社の開発チームとの間に立ち、顧客が望む形でシステム(ソフトウェア)開発を進めるために全力を尽くさなければなりません。

専門用語で顧客に説明しても、よく理解してもらえない場合が多いので、顧客が理解して納得できるよう、しっかりと説明する必要があります。一方で開発チームに対しては、顧客からのヒアリング内容を要求仕様書や設計書などの形で言語化し、漏れや誤解が生じないように適切に伝える必要があります。また、スムーズな開発にはプログラミングを行うプログラマーとの連携も必要です。また、システムエンジニア(SE)はひとつのプロジェクトが完了すると、新たなプロジェクトを担当することになるため、常に多くの人と関わらなければなりません。

以上のことから、システムエンジニア(SE)はコミュニケーション能力が絶対条件となります。

②ヒアリング能力

システム(ソフトウェア)開発において大切な事は、お客様のニーズと課題を理解することです。

課題を深く理解していないと、システム(ソフトウェア)開発の方向性にずれが発生し、開発が進むにつれて、軌道修正はより困難になります。

相手の話をしっかりと聞いて、相手が何を言いたいのかを理解し、その理由を深く掘り下げていくことで、真の課題解決ができるのです。ヒアリング能力は、①のコミュニケーション能力のための有力なツールと言えるでしょう。システムエンジニア(SE)にとってヒアリング能力は、とても重要な能力です。

③IT基礎力・技術力

システムエンジニア(SE)には、顧客のご要望やニーズに合わせて最適な方法を判断し、提案することも求められます。毎回異なる顧客の要望に応えるためには、最適な技術を選択し、設計に落とし込む必要があります。

例えば、Webベースのシステムとアプリ化の違いや、自社サーバーとクラウド化の違いなど、ITに関する広範な知識と経験が必要になってきます。したがって、システムエンジニア(SE)には可能な限り多くの技術を習得する必要があり、働きながらも継続的に技術力を向上させることが求められます。

システムエンジニア(SE)を目指す学生は、早い段階から幅広い領域の知識を習得しておくことをお勧めします。

④マネジメント能力

システムエンジニア(SE)はシステム(ソフトウェア)開発時における、プロジェクトの中心に立つ存在です。開発チームを束ねたり、開発全体のスケジュール管理をしたり、プログラマーへの指示も担当します。

大抵の場合、開発プロジェクトはタイトなスケジュールです。そのような状況下では、システム開発に関わる全体の動きを見ながら作業を進める必要があります。プロジェクトマネージャーなどがいる場合は、お互いに協力しながら開発を滞りなく進められるように現場を管理できる能力が必要です。

特定の1人に過負荷がかかりすぎていないか監視したり、社内外のリソースの活用を検討したりするなど、きめ細かく柔軟な対応が必要です。

もし、マネジメント能力が足りてないと思われるのでしたら、学校やアルバイトなど、何か仕切る能力のプラスになると思われることを経験しておくことをお勧めします。

⑤論理的思考力

システムエンジニア(SE)には、顧客の課題に対して最適なシステムを提案する論理的思考力が求められます。

プログラムとは、論理的に作動するものなので、顧客の要望を整理し、どのように要件定義して設計に反映していくかはシステムエンジニア(SE)の役目です。どのような問題があり、何が原因で、どのようなシステムで問題を解決できるかを論理的に考え、顧客に分かりやすく提案できる能力が必要です。

また、保守・運用の過程でシステム障害が発生した場合、その原因を考え、解決する必要があります。原因を分析して解決策を見つけるにも、論理的思考が必要です。

⑥英語力

最先端のIT技術やサービスは海外から発信されることが多く、最先端のテクノロジーに触れるためには英語で情報にアクセスする必要があります。日本では浸透しきれていない技術情報や難易度の高い技術を英語情報から入手できることは、システムエンジニア(SE)としての価値が高いと言えます。

また、近年は社内の公用語を英語にしている大手のIT企業が増えています。国内企業のシステムエンジニア(SE)は、基本的に英語ができなくても仕事ができますが、海外企業に開発を請け負うオフショア開発などでも活躍できるよう、英語力を身につけることは大きなプラスとなります。

5.システムエンジニアとして取得すると有利な資格とは?

システムエンジニア(SE)になるために資格は必要ありませんが、資格を取得することで客観的に自分のスキルを証明できます。一般的にSEに有利とされる資格は、「ITパスポート」と「基本情報技術者試験」の2つです。

どちらもエンジニアとしての基本的なスキルで、システムエンジニア(SE)として必要な知識なので、取得して損はありません。難易度はITパスポートが初級レベル、基本情報技術者試験がやや上級です。

①ITパスポート

ITパスポートは、ITに関する基礎知識を持っていることを証明する国家資格です。ITパスポートは、2009年4月に導入された比較的新しい検定ですが、2021年度には累計受験者数が100万人を超える人気の資格です。経済産業省認定の国家資格であり、IT初心者がITの基礎知識を持っていることを証明するのに最適な資格と言えます。合格率は毎年50%前後で、しっかり勉強すれば合格しやすい資格試験です。

②基本情報技術者試験

基本情報技術者試験は、システムエンジニアやプログラマーなどのITエンジニアが共通して理解しておくべき基礎知識を持っていることを証明する国家資格です。この資格は、システムエンジニアの最初の資格として選ばれることが多い資格です。出題内容はIT知識だけでなく、アルゴリズムなどシステム開発の基礎問題も出題されます。合格率は毎年25%前後とかなり厳しい資格試験です。

6.システムエンジニアになるための勉強方法は?

システムエンジニア(SE)になるには、どのように勉強すればよいでしょう?独学や、専門学校、大学、スクールなどの方法があり、それぞれ、異なる内容やメリットがあります。

①独学でシステムエンジニア(SE)を目指す

システムエンジニア(SE)に必要なプログラミングやITの知識を独学で習得する場合は、本を何度も読み返し、実際に自分で開発することが効果的です。

すでにITに精通している人は、プログラミングの勉強を一から始めることができますが、IT知識に自信がない人は開発環境を整えるのに行き詰まってしまうかもしれません。そのような方には、ITパスポートや基本情報技術者試験の資格取得から始めることをお勧めします。

それでも独学だと、自分一人では解決するのは難しい問題に直面することが多々あります。そんな時、自分で調べてわからない部分を解決し、モチベーションを維持しながら勉強を継続できるかが独学で学ぶポイントとなるでしょう。

それでも、独学の場合、自分で解決するのが難しい問題に直面することがよくあります。そんな時、自分でわからない部分を自分で調べて解決できるか、モチベーションを保ちながら勉強を続けられるかが重要です。

②スクールでシステムエンジニア(SE)を目指す

スクールはプログラミングにとどまらず、ITに関することを幅広く学ぶことができ、独学とは異なり、チームでの開発も体験できます。また、独学と違い、講師から直接教えてもらえるので挫折しにくい方法です。

③大学でシステムエンジニア(SE)を目指す

システムエンジニアは、文系・理系問わず就職可能です。しかし、情報科学系の学部に行くことがより近道であると言えます。大学4年間で、システムの基礎と応用を学べるだけではなく、システムエンジニアになるために必要な考え方も身に付けることができるからです。

システムエンジニアは、文系・理系を問わず就職ができます。しかし、情報科学系に進学するのが近道でしょう。大学の4年間で、システムの基礎と応用を学べるうえに、システムエンジニアとして必要な考え方を身につけることができるからです。大学では、IT系を専門とする先生から教えてもらえるので、基本的な質問をしたり、難しいことをじっくりと学ぶことができます。

④専門学校システムエンジニア(SE)を目指す

専門学校は入学時から専門の学科に分かれており、システムエンジニア(SE)のスキルを短期間で効率的に学べます。専門学校では、システムエンジニア(SE)やプログラミングなどのIT関連スキルの習得に集中できるため、就職に必要なスキルをスムーズに身につけることができます。また、実践的なプログラミング学習が多いので、プログラミング言語を学ぶだけでなく、実際に仕事に活かす方法を学べるのもメリットです。

システムエンジニアのスキルを専門学校で学ぶ場合、卒業まで2年間の時間が設けられていることが一般的ですので、なるべく早く就職したい場合には専門学校への進学がおすすめです。

日本経済大学・経済学部・商学科・マーケティングコースについて

日本経済大学は、幼稚園から大学院まで全国に30以上の学校を展開する「都築学園グループ」が運営する1968年に開校した大学です。福岡県に本部を置き、神戸三宮、東京渋谷と3つのキャンパスがあり、経済学と経営学を中心に、2学部6学科18の専門コースがあります。

日本経済大学は、あえて総合大学の形態をとらずに経済学、経営学に特化し、経済・経営系専門の単科大学としてこだわりを持ち続け、その専門性を守り続けています。


日本経済大学の福岡校と神戸港にある、経済学部・商学科のマーケティングコースは、伝統的なマーケティングだけではなく、デジタル・マーケティングをカバーする形でカリキュラムを再編しました。経済学だけでなく、WebやSNSを使ったマーケティングや、データ分析を深く学ぶことができます。



日本経済大学は、資格取得やインターンシップなどのキャリアサポートも充実しており、高い就職率を誇ります。

多くの大学が3年次から就活支援を開始する中、日本経済大学では1年次からキャリアデザインを形成し、就職活動を見据えた個人の活動を支援しています。自分の将来像を持ち、1年次から専門分野を学べるのも日本経済大学の魅力です。

ご興味がありましたら、是非ホームページ(https://www.jue.ac.jp/)をご確認ください。

おわりに

システムエンジニア(SE)の仕事内容、システムエンジニア(SE)になるために必要な能力、勉強方法について解説させていただきました。イメージと違うと思われた方、意外と多いのではないでしょうか?

システムエンジニア(SE)は、昨今企業にとって欠かせない存在であり、専門的なスキルの他、様々な能力を必要とします。

システム開発に携わりたいと思われている方は、参考にしていただけると幸いです。是非、情報科学系の大学やIT系の専門学校を調べてみたり、オープンキャンパスに参加してみてください。

2023年2月5日
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